EJ-RESEARCH CENTER

災害リスク研究センター


災害リスク研究センター

EJ-RESEARCH CENTER FOR DISASTER RISK MITIGATION

 E・Jホールディングスグループでは、「環境」「防災・保全」「行政支援」の3つのマネジメント技術をコア・コンピタンスとして「わが国第一級のインフラ・ソリューション・コンサルタントグループ」を目指すことを基本理念に、戦略的事業への取り組みを掲げております。また、5つの重点分野の1つとして「自然災害リスク軽減」を掲げ、地震・洪水・土砂災害などの防災、減災対策などに幅広く事業展開してまいりました。
 その方針のもと、「安全で安心な国土の形成への貢献」、「都市整備と地域の自立・活性化への貢献」、「低炭素社会、循環型社会、自然共生社会への適合による減災の施策立案」など、我が国および世界の人々が「安心・安全」に暮らせる基盤整備への貢献を目的として、平成27年6月1日に「災害リスク研究センター」を発足させました。

研究グループ

地震防災

 我が国は、南海トラフ巨大地震や首都直下地震など、激甚地震災害の脅威にさらされているとともに、毎年のように国内のどこかで最大震度5強以上の地震が発生しています。このような地震環境のなか、ハード対策には限界があり、いかに地震による2次的被害を軽減し、早期の復旧に繋げるかといったソフトな地震防災への取り組みが求められています。
 私たちは、地震動評価・地震被害想定・防災計画策定支援など、広範囲の地震防災に取り組み、また国内の主な地震被害や海外の特徴的な地震被害の調査を行ってきました。
 これらのポテンシャルを活かしつつ、国の研究機関や学会・大学との連携を拡げ、IoT技術も活用しながら、実効的な地震防災のための技術開発に取り組みます。

研究開発の実績

災害対応工程管理システム

自治体防災計画の優先度評価システムの開発

被災度即時判定システム

簡易地震計を用いた災害状況調査システムの開発

水防災(海岸・港湾)

 東日本大震災以降、津波に対する防災・減災の取り組みが活発化していますが、構造物に及ぼす津波の影響や、施設による減災効果など、実務においては依然として多くの課題が残されています。
 また、我が国は津波だけでなく、高潮や冬季風浪など様々な沿岸災害の脅威にさらされています。
 私たちは、高度な波浪変形解析技術への取組みや、解析結果を多方面に活用するためのポストシステムの開発等、大学と連携した先進的な研究により、沿岸災害からの防災・減災を目指します。

見える化+見せる化

数値シミュレーション結果をVRで見せる

自律型・遠隔操作の水中測定

あらゆる建設生産プロセスでの迅速化・効率化

土砂・火山防災

地震や豪雨による土砂災害は甚大な被害を与えます。一方、どこでどの程度の土砂災害が発生するかを予測することには、様々な課題があります。特に地震時に発生する土砂災害は発生メカニズムの解明も十分ではないことから、予測が困難であるとともに、発生した場合には地震後の復旧、復興の大きな障害となります。
 私たちは、これまでに培ってきた土砂災害に関する経験と知識を生かすとともに、先端的な土砂災害発生予測技術を研究・開発することにより、効率的で的確な土砂災害減災を目指し、地域の安全・安心に貢献します。

地震時の斜面崩壊
危険箇所の抽出

震度に応じた崩壊発生率などから被害想定

ハイパースペクトル
カメラによる物質同定

撮像情報を用いた物質・物性の同定手法